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ローンを組んでリフォーム!

各金融機関の住宅ローンは、購入にもリフォームにも使えることがほとんどです。また、リフォーム専用ローンや公的なリフォーム融資が受けられる場合もあります。また、ローンを組むと戻ってくる税金もあります。リフォームに使えるローンの種類を知っておきましょう。

リフォームには「有担保型」と「無担保型」のローンがある

各金融機関の設定しているリフォームのためのローンには「有担保型」と「無担保型」があります。「有担保型」は、通常の住宅ローンと同じように長い返済期間が設定され、月々の負担は少なくて済みますが、ローン審査は厳しくなります。

「無担保型」は審査は厳しくなく、気軽に利用できると言えますが、返済期間が短く、金利も高めに設定されていることが多いです。

金利に関しては、固定金利や変動金利など、各金融機関によってさまざまな選択肢があります。

  ローンの種類
  有担保型 無担保型
最長返済期間
  • 35年
  • 完済時の年齢によって制限されることがある。
  • 10~15年
最高融資額
  • 契約者の年収によるが、最高1億円の場合が多い
  • 500~1000万円
金利
  • 低めに設定されている(要件を満たせば、通常の住宅ローンと同じ)
  • 短期固定金利や変動金利も多いが、長期固定金利のローンもある
  • 高めに設定されている
  • 変動金利のみの設定のローンも多い
審査基準
  • 通常の住宅ローンと同様の審査がある
  • 保証人が必要
  • 通常の住宅ローンと同様の審査がある
  • 保証人は不要のことが多い

サラリーマンなら財形住宅融資を検討

サラリーマンで財形貯蓄をお考えの人なら、財形住宅融資を購入資金やリフォーム資金に利用することができます。1年以上貯蓄を続けており、残高が50万円以上あれば、残高の10倍まで(最高4000万円・所要額の80%まで)の融資が受けられます。

財形融資は金利水準が低く、融資手数料がかからないのが魅力です。ただし、購入するマンションやリフォームの内容などに条件があります。

60歳以上ならば住宅金融支援機構の融資を検討

60歳以上の人がバリアフリーリフォームを行う場合は、一定の条件を満たせば住宅金融支援機構による「リフォーム融資」(限度額500万円)が受けられます。月々の返済を利息のみに抑え、元金は死亡時に一括返済する「高齢者向け返済特例制度」を利用することができます。

ローン利用で戻ってくる税金も

ローンを利用して住宅を購入したり、リフォームを行った場合には、いわゆる「住宅ローン減税」(住宅ローン控除の特例)が受けられます。住宅ローンを借りて確定申告を行えば、ローン残高に応じて所得税が戻ってくるという制度です。リフォームローンの場合は、工事費額が100万円を超えていることも条件のひとつです。

また、家族に50歳以上の方か要介護または要支援認定を受けている方、障害者の方がいる場合は「バリアフリー改修」を促すための税金の特例が受けられる可能性があります。

  【所得税】住宅リフォーム・ローン減税と住宅のバリアフリー改修促進税制
  住宅リフォーム・ローン減税 バリアフリー改修促進税制
控除期間(選択制) 10年間 15年間 5年間
控除率 1~6年目:1.0% 1~10年目:0.6% 2.0%
(バリアフリー改修工事以外の部分は1.0%)
7~10年目:0.5% 11~15年目:0.4%
控除対象になる
ローン残高の上限
2000万円 200万円(バリアフリー改修工事担当分)
1000万円(増改築等工事全体)
ローン返済期間
の要件
10年以上 5年以上
工事費の要件 100万円超 30万円超
(補助金等を充てる部分を除く)
死亡時一括償還 対象外 対象

※平成20年の住宅リフォーム・ローン減税については、控除期間10年間の制度か15年間の制度を選択できます

リフォームのこと、何でもお気軽にお問い合わせください。
リフォーム実例やメンテナンスなど目的別のものまで、カタログも豊富にご用意しています。

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